高給職は女性に有利、対人スキルで男性に勝る
ただし全体的な賃金格差は依然として残る
ゼネラルモーターズのメアリー・バーラCEO（2015年） PHOTO: PAUL SANCYA/ASSOCIATED PRESS
米国の労働市場で男性は女性より不利になりつつある。それは大卒者以外に限った話ではない。新たな研究によると、高学歴の男性でさえ、良い仕事に就く機会が女性に比べて減っている。
3人のエコノミストが高収入の職業（医師、ソフトウエア技師、フィナンシャルアドバイザーなど）について過去20年間の動向を調査したところ、協調性や共感性、他者の管理能力といった対人スキルの要求レベルが上がっていることが分かった。
「高給職では女性のほうが選好されている」。この研究論文の執筆者の1人、カナダのブリティッシュ・コロンビア大学のヘンリー・シュウ教授はそう話す。
こうした仕事での女性の優位性は1980年から2000年の間に加速した。研究によると、この傾向は2000年から2014年の間は減速したものの、その期間でさえ同世代男性の就職の見通しが暗くなっていた一方で、大卒女性の見通しは基本的に安定していた。研究にあたったのはシュウ教授のほかに、英マンチェスター大学のギド・コルテス氏と南カリフォルニア大学のニール・ジェイモビッチ氏。
3氏が執筆した研究論文「The End of Men and Rise of Women in the High-Skilled Labor Market（仮訳：高技能労働市場における男性の終わりと女性の台頭）」はここ数カ月の間に開催された複数の経済会議で発表されてきた。
ただ男性は依然として、いわゆる「良い仕事」とされる職業では存在感を維持している。「良い仕事」とは3氏の定義では、給与水準が全職業の上位25％に入るもの、あるいは例えば問題解決や分析といった認知的技能が要求されるものだ。しかし時の流れとともに、男性がそうした仕事に就く機会が減る一方で、女性の機会は増えているのだ。
米国の国勢調査データを検証した3氏によると、1980年には大卒男性の66.2％が認知的技能が要求される職業に就いていたものの、2000年にはその割合が63.3％へ低下。一方、そうした職業に就いている大卒女性の割合は1980年の54.2％から2000年には58.8％へ伸びている。2014年に「良い仕事」に就いている人の割合は大卒男性が61.4％、大卒の女性は57.8％だった。
3氏は心理学や神経科学分野の研究論文などを引用し、女性のほうが通常、男性より高度な対人スキルを持っている証拠があると指摘する。
採用時の性差別軽減も女性の就労機会向上の背景にある可能性はあるが、その数値化は難しいとシュウ教授は話した。ただし、女性にとってすべてが朗報というわけではない。男女間の賃金差をみると、全体として女性は依然として不利だ。
引用元
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班目幸寛(まだらー)
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