臨床心理士とはどんな職業? 仕事内容と給与を解説
2017年3月15日 (水) 09:00 配信 マイナビ 学生の窓口
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臨床心理士とはどんな職業? 仕事内容と給与を解説
現代は、体の健康だけでなく心の健康、つまり「メンタルヘルス」を大切に考える時代です。そんな現代人の心の健康に深く関わっているのが「臨床心理士」という職業。今回はその「臨床心理士」とは何か、その仕事内容から給与まで解説します。■そもそも「臨床心理士」とはどんな資格?
■臨床心理士の平均年収は?
まず「臨床心理士」は『公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会』が認定する民間資格。この資格を有する人を「臨床心理士」と呼びます。この資格は1988年に初めて認定が開始されました。
日本臨床心理士資格認定協会によれば、臨床心理士とは「臨床心理学にもとづく知識や技術を用いて、人間の“こころ”の問題にアプローチする“心の専門家”です」としています。
また臨床心理士に求められる専門行為については、
1.種々の心理テスト等を用いての心理査定技法や面接査定に精通していること。
2.一定の水準で臨床心理学的にかかわる面接援助技法を適用して、その的確な対応・処置能力を持っていること。
3.地域の心の健康活動にかかわる人的援助システムのコーディネーティングやコンサルテーションにかかわる能力を保持していること。
4.自らの援助技法や査定技法を含めた多様な心理臨床実践に関する研究・調査とその発表等についての資質の涵養(かんよう)が要請されること。
とされています。これらの専門知識を有しているかが試験で問われるわけですね。
■臨床心理士の仕事内容とは
では臨床心理士の仕事とはどんな内容なのでしょうか? 日本臨床心理士資格認定協会では、
1.臨床心理査定
2.臨床心理面接
3.臨床心理的地域援助
4.1~3に関する調査・研究
としています。平たく言えば、各種心理テストや面接を行って、その人の心理面における問題点や特徴を査定し、その人が自分の所属するコミュニティーで心の健康を保てるようにコンサルティングを行います。医師ではないので「診断」ではなくあくまでも「査定」で、「治療」ではなく「コンサルティング」であることがポイントです。
具体的には、学校のスクールカウンセラー、市町村の保険センターでのコンサルティング・カウンセリング業務といったものが臨床心理士の仕事です。珍しいところでは、裁判所や刑務所における心理テストの実施といったものも臨床心理士の職域なのです。
また公務員で「心理職系」といわれる仕事があります。
●国家公務員
法務省矯正局の「法務技官」、法務省保護局の「保護観察官」、警察庁科学警察研究所の「警察庁技官」など
●地方公務員
身体障害者更生相談所などの「心理判定員」、児童相談所の「児童心理司」(この呼称は2005年から)など
これらになるにはそれぞれ該当する公務員試験を受けて合格しなければなりませんが、心理学を学んだ人にとっては挑戦しがいのあるものでしょう。臨床心理士の資格を持っていないと受からないわけではありませんが、資格を取得するために勉強したことが仕事に役立つことはたしかです。
⇒データ引用元:『公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会』公式サイト
臨床心理士の年収はいくらぐらいなのか気になるところですが、これはなかなか難しいのです。というのは、ひと口に「臨床心理士」といっても仕事のスタイルや勤務形態によって年収は全く違ってくるからです。
例えば、スクールカウンセラーといっても常勤とは限りません。必要なときだけ勤務してもらうといったアルバイトのような勤務スタイルもあります。このような場合には、例えば時給1,000-1,200円といった収入となることもあります。
また、医師が臨床心理士の資格を取得し、日々の医療業務の中で臨床心理士の技術を用いるといった場合もあります。このようなケースでは、医師の収入であって臨床心理士としての収入とはいえませんね。
上記で紹介した、法務省専門職員(人間科学)採用試験 矯正心理専門職区分により採用され、例えば法務技官(心理)として少年鑑別所などに勤務することになると、
「一般の国家公務員に適用される行政職俸給表(一)に比べ、12%程度給与水準の高い公安職俸給表(二)(平成28年度現在、東京都特別区内に勤務する場合の初任給の例は、243,000円)が適用されます」(※下記サイトより引用)
となっています。ただし、これも臨床心理士というよりも公務員としての給与ですね。
残念ながら「臨床心理士の平均年収がいくらぐらいなのか」という政府機関が取ったデータは見当たりません。筆者が聞き取り調査をした範囲では「200-350万円」と幅のあるものでした。社会的なニーズはあるのですが、臨床心理士というだけで高給取りになるのはなかなか難しいようです。
⇒データ出典:『法務省』公式サイト「矯正心理専門職区分」
(吉田ハンチング@dcp)引用元
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